【2026年最新】キッチンリフォームで使える補助金は？ 対象工事や補助金額をチェック

キッチン・台所のリフォームでは、国や各自治体からリフォーム費用の一部を補助してくれる補助金制度があります。

補助金制度を利用するには工事の着工前に申請が必要です。事前に対象工事や支給条件を確認し、早めの申請を行いましょう！

• 補助金が受け取れるリフォームの対象工事は？
• キッチンリフォームで使える補助金制度は？
• キッチンリフォーム補助金はいくらもらえる？

上記の悩みを解消するために、本記事ではキッチンリフォームで利用できる補助金制度や支給条件、いくらもらえるかを解説していきます。

【関連記事】
＞＞はじめてのキッチンリフォームガイド

キッチンリフォームでいくら補助される？

キッチンリフォームで利用できる補助金の支給額は、数万円～10万円前後が一般的です。

国の補助金制度（住宅省エネ2026キャンペーン）を活用し、大規模な省エネ改修や断熱リフォームを行う場合、最大100万円が助成されます。

以下の表は、キッチンリフォームにおける補助対象工事と補助金額をまとめたものです。

【キッチンの補助対象工事・補助額一覧】

対象工事	補助金額
キッチンの対面化改修	106,800円
ビルトイン食器洗機	30,000円
掃除しやすいレンジフード	15,600円
ビルトイン自動調理対応コンロ	18,000円
節湯水栓	9,000円
手すりの設置	7,200円
段差の解消	8,400円
高効率給湯器の設置	30,000円～
ガラス交換	3,000円～

それ以外にも、介護保険を活用したキッチンのバリアフリー化や、自治体独自の助成金を活用することで、リフォーム費用に補助率を掛け合わせた額が支給されます。

キッチン交換だけでは補助金が使えない？

単にシステムキッチンやガスコンロを交換するだけでは、補助金を受け取れない場合があります。

キッチンリフォームでは、省エネ設備への交換や子育て・同居対応のリフォーム、バリアフリー化などが補助対象になりやすいです。

例えば、キッチンの交換と一緒に高効率給湯器を導入する、家事の負担を軽減するためにキッチンを対面化する、高齢者向けに滑りにくい床材に変更する、といった工事を行う必要があります。

次章にて、補助金を使いやすいキッチンリフォームの組み合わせを紹介します。

補助金を使いやすいキッチンリフォームの組み合わせ

ここでは、補助金が使いやすいキッチンリフォームの組み合わせついて、みらいエコ住宅2026事業の対象工事や補助金額を踏まえて紹介します。

なお、みらいエコ住宅2026事業ではトリガールーム（キッチンを含む）の要件化工事（開口部の断熱改修や躯体の断熱改修など）を一緒に行う必要があります。補助額は参考としてご確認ください。

キッチンの交換と一緒に窓の断熱化

断熱性の高い窓ガラスの交換と一緒に、最新設備の整ったキッチンにリフォームする場合の補助額は、以下の通りです。

補助の対象工事・設備	補助額
開口部の断熱改修	1万8000円
ビルトイン食洗機	3万0000円
ビルトイン自動調理対応コンロ	1万8000円
掃除しやすいレンジフード	1万5600円
キッチンリフォームの補助額（合計）	8万1600円

補助の対象となる「食洗機」や「掃除のしやすいレンジフード」など、家事効率が上がる設備のついたキッチンにリフォームすることで、合計8万1600円の補助金が受け取れます。

キッチンの交換と一緒に高効率給湯器の導入

エコキュートなどの高効率給湯器の導入と併せて、古くなったキッチンを交換する場合の補助額は、以下の通りです。

補助の対象工事・設備	補助額
エコキュート	4万5000円
節湯水栓	9000円
ビルトイン自動調理対応コンロ	1万8000円
掃除しやすいレンジフード	1万5600円
キッチンリフォームの補助額（合計）	8万7600円

高効率給湯器や節湯水栓などの省エネ設備を導入しつつ、最新設備の整ったシステムキッチンにリフォームすることで、合計8万7600円の補助金が受け取れます。

キッチンの対面化と一緒に高効率給湯器の導入

古くなった壁付けキッチンを対面キッチンにリフォームした場合の、補助額です。

補助の対象工事・設備	補助額
エコキュート	4万5000円
開口部の断熱改修	1万8000円
キッチンの対面化改修	10万6800円
キッチンリフォームの補助額（合計）	16万9800円

中古マンションなど、既存住宅を購入した際にも多いキッチンの対面化リフォーム。高効率給湯器や開口部の断熱改修と合わせて、合計9万7000円の補助金が受け取れます。

なお、キッチンの対面化の場合、「ビルトイン自動調理対応コンロ」「掃除しやすいレンジフード」の補助はおりませんので、ご注意ください。

自治体独自の補助金制度には、キッチンリフォームの組み合わせに関わらず、工事費用の一部を助成してもらえる制度もあります。詳しくはこちらをご覧ください。

【2026年】キッチンリフォームで使える補助金一覧

キッチンリフォームで使える補助金制度は、以下の5種類です。

以降では、各補助金制度の概要や対象工事について解説していきます。

本記事で紹介していた「子育てグリーン住宅支援事業」と「長期優良住宅化リフォーム推進事業」は2025年度で終了しました。

みらいエコ住宅2026事業

「みらいエコ住宅2026事業」は、省エネ性能に優れた住宅の新築や、省エネ化・子育て対応を目的としたリフォームを行う際に、その費用の一部を補助してもらえる国の補助金制度です。

キッチンリフォームでは、掃除しやすいレンジフードやビルトイン食器洗機の設置、キッチンの対面化改修などが対象になります。

対象住宅は、平成28年12月31日以前に新築された住宅です。既存住宅のリフォームの場合、最大100万円の補助を受け取れます。

なお、申請手続きは「住宅省エネ2026キャンペーン」の認定を受けた登録事業者が行います。申請の時点で工事請負契約等が結ばれていない工事は対象外となるため注意してください。

＞＞みらいエコ住宅2026事業とは？

給湯省エネ2026事業

「給湯省エネ2026事業」は、事業の対象機器に指定されている高効率給湯器を設置する際に、その費用を一部を助成する国の補助金制度です。

ヒートポンプ給湯機（エコキュート）や電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯器（ハイブリッド給湯機）、家庭用蓄電池（エネファーム）が対象になります。

補助基本額は1台当たり7万～17万円です。規定の性能要件を満たすことで、基本額に2万～3万円の加算があります。

申請手続きは「住宅省エネ2026キャンペーン」の認定を受けた登録事業者が行います。契約締結時には、Ｊ－クレジット制度に参加することへの意思を表明することが条件です。

＞＞給湯省エネ2026事業

先進的窓リノベ2026事業

「先進的窓リノベ2026事業」は、住宅の窓やドアの断熱性を高めるリフォームを行う場合、その費用の一部を助成する国の補助金制度です。

キッチンリフォームでは、窓ガラスの交換や内窓の設置が対象です。補助単価は断熱性能（グレード）や窓のサイズにより異なります。

補助金額は1戸当たり上限100万円です。1申請で5万円未満の工事は、補助対象外となります。

申請手続きは「住宅省エネ2026キャンペーン」の認定を受けた登録事業者が行います。なお、「みらいエコ住宅2026事業」や「給湯省エネ2026事業」と併用して申請が可能です。

＞＞先進的窓リノベ2026事業とは？

介護保険の住宅改修

「介護保険の住宅改修」は、介護保険に加入している体の不自由な方やご高齢な方が、自宅で安全に暮らせるようにするためのリフォームを行う場合に、その費用の一部が補助される制度です。

キッチンリフォームの場合は、キッチンに手すりを取り付ける、キッチン内の段差を解消する、キッチンの床材を滑りにくいものに変更する工事が対象になります。

補助金額は、20万円までのリフォーム費用に対して7～9割の金額です。補助金は償還払い（いったん自分で全額を立替え、申請後に払い戻される方法）で支給されます。

担当ケアマネジャーに相談し、必ず事前申請を行う必要があります。制度を利用できる回数は、転居などを除き、原則として1人1回までです。

＞＞介護保険の住宅改修とは？

各自治体の補助金制度

お住まいの都道府県や市区町村によっては、キッチンリフォームを対象とした補助金制度を設けている場合があります。

自治体により補助金の受付期間や申請条件は異なります。最新情報は、お住いの地域の公式サイト等を確認しましょう。

本記事では、キッチンリフォームで利用できる地方自治体の制度例を紹介します。

東京都渋谷区：住宅簡易改修支援事業

東京都渋谷区の「住宅簡易改修支援事業」は、区が協定を結んだ業者にリフォームを依頼した場合、費用の一部を補助する制度です。

対象となる工事には、キッチン設備の交換や壁・床のリフォームが含まれます。補助金額は、消費税を除く工事費用の20％（上限10万円）です。

大阪府大阪市｜高齢者住宅改修費給付事業

大阪府大阪市の「高齢者住宅改修費給付事業」は、介護保険のリフォームと併せて行う対象の工事の費用を一部補助する制度です。

キッチンでは、手すりの取り付けに伴う壁のリフォームや流し台の交換が対象になります。補助金額は、所得階層によって5万円または30万円です。

神奈川県横須賀市：2世帯住宅リフォーム等補助金

神奈川県横須賀市の「2世帯住宅リフォーム等補助金」は、市内で世帯同居または近居をしリフォームする場合、費用の一部を補助する制度です。

台所の修繕工事や内壁材の張替え、オール電化工事が対象になります。補助金額は、リフォーム費用の50％（上限30万円）です。

あなたの地域で使えるキッチンリフォーム補助金

リフォスムでは、各都道府県・市区町村で使えるリフォームの補助金・助成金制度をまとめた「補助金検索サイト」をご用意してます。

お住まいの地域に補助金制度があるか気になる方は、お気軽にご利用ください。

キッチンリフォーム補助金はいつまで？

キッチンリフォームの補助金の申請期限は、制度により異なります。

国のリフォーム補助金（住宅省エネ2026キャンペーン）の受付申請期限は、遅くとも2026年12月31日までです。

補助金制度	申請期間
みらいエコ住宅2026事業 給湯省エネ2026事業 先進的窓リノベ2026事業	遅くとも2026年12月31日まで
介護保険の住宅改修	通年申請を受付中
自治体独自の補助金	遅くとも年度末（2027年3月末）

申請は先着順で受け付けるのが一般的です。上記の日程より前でも、予算の上限に達し次第、受付を終了するケースも多いため注意してください。

キッチンリフォーム補助金の申請方法

キッチンリフォームの補助金を申請は、国の登録事業者や申請手続きに対応できるリフォーム業者を介して手続きを行います。

一般的なキッチンリフォームの補助金の申請手順は、以下の通りです。

補助金が申請できるリフォーム会社を探す

本記事では、キッチンリフォームで使える補助金制度について、対象工事や補助金額などを紹介しました。

キッチンや台所のリフォームでは、レンジフードや食器洗い機の交換も、補助金の支給対象となる可能性があります。制度により支給条件が異なるため、あらかじめ制度に目を通しておきましょう。

なお、補助金申請に対応できるリフォーム会社をお探しの方は、リフォーム業者紹介サービスの「リフォスム」をご活用ください。

実際にリフォーム会社を利用したお客様の評価・レビューも掲載しているため、安心してリフォームを任せられる会社選びにお役立てください。

キッチンリフォーム補助金のよくある質問

最後に、キッチンリフォーム補助金のよくある質問に回答します。