築60年の住宅をリフォーム・リノベーションする事例別の費用相場を徹底解説

築60年を過ぎた住宅でも、リフォームすることでさらに20年、30年と住み続けられます。

地震大国である日本はスクラップ＆ビルドの分化が強く、木造住宅の法定対応年数は22年なのです。

寿命が短い木造建築物は年数の経過とともに適したリフォームやメンテナンスを行うことで長期間住み続けられます。

ここでは、築60年の住宅をリフォーム・リノベーションする事例と費用相場を解説します。

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築60年の住宅をリフォームしたら何年住める？

築60年の住宅をリフォームすることで、築100年以上住むことができます。

築年数の古い住宅をリフォームするときに、どこの部位がどの様に傷んでいるか調査することが大切です。

建物の立地や使用頻度によって修繕が必要な部分は異なります。

また、築60年以上の建物は「旧耐震基準」に基づいて、震度5強の地震に耐えられる設計になっているのです。現行の「新耐震基準」では震度6強から7に耐えられるように決められていますので、耐震補強は必須となります。

築60年以上はスケルトンリフォームがおすすめ

築60年以上の住宅は、骨組み（構造部分）のみを残し、壁や床を解体してしまう「スケルトンリフォーム」をおすすめします。

「スケルトンリフォーム」を行うことで耐震補強が行いやすくなります。

築60年を超える住宅リフォームで壁や床を残して、耐震補強を行うには無理が生じます。

一旦すべての梁や柱が見える状態にすることで、湿気による腐食や白アリによる劣化を発見しやすくなります。

構造体である柱や梁を補強しておくことが長期間住み続けるために重要なので、出来る限りスケルトンリフォームを行いましょう。

築60年のマンションリフォームについて

築60年を超えるマンションもリフォームすることは可能です。ただし、マンションと一戸建ては所有物としての考え方に違いがあるため、リフォームできる範囲も異なります。

共有部分は触ることができない

マンションの窓は勝手に交換することはできません。分譲マンションには共有部分と呼ばれる場所が存在します。

共有部分はマンションを購入した方（区分所有者）全員のものであり、個人の意思で使用したり改造したりできない部分です。

窓以外にもバルコニーや外壁、玄関扉なども共有部分に含まれます。

リフォームを検討する際は、どの部位が共有部分にあたるか確認しましょう。併せて、マンション毎に「管理規約」が制定されており、リフォームに関するレギュレーションが定められている場合があります。

ルールを守らずにリフォームを行うと、下階の住戸とトラブルになる可能性もありますので注意しましょう。

築60年経ったマンションリフォームの事前準備

分譲マンションをリフォームすることを決めたら、まずは管理会社を通じて管理組合に申請しましょう。

管理組合は分譲マンションを購入した区分所有者で構成される組合です。管理組合に申請すると、リフォームの内容がわかる書類の提出を求められます。

業者に依頼して、図面や使用する材料カタログなどを準備してもらいましょう。同時に、マンション毎に定められた「管理規約」を確認してください。

例えば、下階への騒音に配慮するために使用できるフロア材が決められている場合があります。

また、給湯設備や電気設備などは容量が決められているケースもありますので注意しましょう。

築60年リフォームにかかる費用相場

築60年の住宅を全面的にリフォームするには一戸建てであれば1,000万円以上、マンションであれば500万円以上が必要です。

築60年を超える住宅であれば、傷んでいる箇所も多いことが予想されます。したがって、中途半端なリフォームを行うとかえって高くついてしまう恐れがあるのです。

ランニングコストのかからないリフォームを行うことが長い目でみるとお得です。築60年を超える住宅をリフォームするときはフルリフォームを前提に検討しましょう。

その1：フルリフォームする費用

築60年の一戸建てをフルリフォームするときの費用相場は1,000万円以上です。また、フルリフォームでは柱や梁を耐震補強するために、既存の壁や床を解体しなければなりません。

ただし、壁や床を解体するなかで新たな劣化が発覚すると、追加費用が発生する場合があるのです。

したがって、フルリフォームを検討する際は総予算の20％程度を目安に予備予算を準備しておくことをおすすめします。

築60年のマンションをフルリフォームするときの費用相場は500万円からです。共有部分の構造は独断でリフォームできないため、あくまでも内装部分のリフォームとなります。

その2：増築・減築リフォームする費用

一戸建てであれば、増築・減築リフォームが可能です。

家族構成やライフスタイルの変化に合わせて、住宅の形態を変えられます。

増築・減築する際のポイントと費用相場を見ていきましょう。

1. トイレの増築： 70万円～200万円
2. キッチンの増築：90万円～400万円
3. お風呂の増築：75万円～250万円
4. 居室の増築：25万円～65万円/畳
5. バルコニーの増築（2階）：100万円～200万円
6. サンルームの増築：40万円～200万円
7. 2階建てを平屋建てに減築：50万円～100万円/畳

 

トイレは0.5坪程度ですので70万円程度で増築可能です。トイレを増築する際は、給水配管や排水配管を分岐させる必要があります。

トイレの機能によっては、本体価格だけで30万円以上するケースもありますので、オーバースペックにならないよう注意しましょう。

キッチンは90万円～400万円で増築できます。キッチンの増築に合わせてダイニングやリビングのリフォームを行うのであれば、費用はさらに膨らみます。

お風呂は75万円～250万円で増築可能です。お風呂の増築は比較的簡単で、既存のお風呂を広げたい時に行われるリフォームとなるため大幅な間取り変更は必要ありません。

居室の増築は、1畳あたり25万円～65万円程度です。施工面積が狭いほど割高になりますので、目的を持ってリフォームすることをおすすめします。

バルコニーの増築にかかる費用は100万円～200万円です。

2階以上の部分に増築することになりますので、仮設足場など形に残らない費用も発生します。

サンルームは40万円～200万円で増築可能です。サンルームは部材を組み立てるだけで完成する商品も売られています。サンルームを居室として捉えるのでなく、洗濯物を干す場所や植物を育てるための場所とするのであれば、組立式のサンルームで十分用途を果たします。

2階建てを平屋建てに減築するための費用相場は1畳あたり50万円～100万円です。減築は主に家族構成の変化により、2階を使用しなくなった場合におこなうリフォームです。

2階部分を減築することで重みを減らせるため、建物の耐震性が強くなります。ただし、減築にかかる費用は増築にかかる費用より高くなる可能性があります。

減築を考えるときは、住居の将来も含めて考えなければなりません。

その3：間取り変更リフォームの費用

間取り変更のリフォームにかかる費用は、リフォームの規模によって大きく変動します。

それぞれ実例をもとに、費用相場を見ていきましょう。

1. リビングとダイニングをLDKに変更
2. 6畳2間の和室を12畳のリビングに変更
3. 12畳を6畳2間の子ども部屋に変更
4. 洗面所をトイレ・パウダールーム一体型に変更

 

「リビングとダイニングをLDKに変更」するときの費用相場は、50万円から300万円です。

リビング、ダイニング、キッチンを一体化させることで広々とした空間になります。

また、子育てをしながら家事を行うとき、子どもに目が行き届きやすいという利点もあるのです。間取り変更のついでにキッチンを入れ替えると、費用は300万円程度かかってきます。

「6畳2間の和室を12畳のリビングに変更」するときの費用相場は20万円から100万円です。

昔ながらの住宅は障子や襖、壁で田の字型に仕切られていて使いづらいケースがあります。

障子、襖、壁を取り除いて1つの部屋にすることで、広いリビングを作れます。

壁を取り除くだけであれば20万円程度でリフォーム可能ですが、床や天井などを綺麗にすると100万円近くになります。

次に、「12畳を6畳2間の子ども部屋に変更」する場合の費用相場は20万円から50万円です。部屋の真ん中に壁を1つ作るだけですので、比較的簡単なリフォームになります。

それぞれの部屋に収納を設ける場合は、50万円程度になります。

最後に、「洗面所をトイレ・パウダールーム一定型に変更」する費用相場は80万円から150万円です。

洗面所を無くしてトイレとパウダールーム一体型にすることで、広いスペースを確保できます。

ただし、デザイン性を重視した間取りですので、プライバシー確保が難しくなります。

その4：耐震補強リフォームの費用

耐震補強リフォームの費用相場は、25万円から200万円です。

一概に耐震補強リフォームといっても、色々な工法や種類があります。

耐震補強リフォームを行う際ははじめに耐震診断を実施します。診断結果に基づいて、耐震補強が必要な箇所を明確にしたうえでリフォームに取り掛かりましょう。

また、耐震補強は目に見えにくい箇所が多いうえに、リフォーム業者によって施工方法が異なります。

リフォームを依頼する際は必ず複数の業者から相見積もりをとって、自分の目的や予算に適した業者を選びましょう。

その5：断熱リフォームの費用

近年の電気代高騰により、断熱リフォームが流行しています。断熱リフォームや省エネリフォームは補助金の対象工事となりますので、うまく活用してリフォームしてください。

それでは、工事内容毎に費用相場を見ていきましょう。

断熱リフォームは、部分的におこなうと効果を得られない場合があります。

断熱したい部屋の天井、壁、床、窓全体をリフォームすることが重要です。

その6：バリアフリーリフォームの場合

住宅が年をとるとともに、住んでいる我々も年を重ねていきます。50代を過ぎてリフォームを考えるのであれば、将来を見据えてバリアフリーリフォームを盛り込むのも良いでしょう。

バリアフリーリフォームは施工規模によって費用が大きく変動します。それぞれのケース毎の費用相場を見ていきましょう。

一番簡単にできるバリアフリーリフォームは手すりの取付です。玄関や階段など段差のある場所に手すりを取り付けることで、上り下りが楽になります。

簡単そうに思えるため、DIYで取り付ける方もいますが注意が必要です。

取り付ける壁の種類によって取り付け方法が異なり、使用中に手すりが外れると大きな事故に繋がります。

玄関まわりも融資年的にバリアフリーリフォームすべき箇所です。

介護が必要な場合や、車いすを使用される場合などは、玄関ドアの間口の広さや玄関までの動線がポイントとなります。玄関ドアを引き戸にして、大きく間口を確保すると良いでしょう。

また、スロープを設ける際はスロープの勾配にも注意してください。介助者なしで車いすで登れるスロープ勾配は1/12の勾配です。

築60年の全面リフォームと建て替えの違い

築60年の住宅をリフォームするべきか建て替えるべきか、悩んでいる方もいるのではないでしょうか。

リフォーム、建て替えどちらにもメリット、デメリットが存在します。

それぞれのメリットとデメリットについて解説します。

全面リフォームのメリット・デメリット

全面リフォームを選択するときのメリットは、費用を抑えられることです。すべてを解体して新しく立て直すよりは安く収まります。

また、今の雰囲気を残しながらリフォームすることも可能ですので、代々受け継がれてきた住宅であれば全面リフォームを選択する方が良いでしょう。

ただし、全面リフォームといっても躯体部分は既存を利用することとなります。すべてが新しくなるわけではないことを理解しておきましょう。

建て替えのメリット・デメリット

建て替えのメリットは、建物の形状や間取りすべてが自由に設計できることです。例えば、広くて持て余している部屋を減らして、庭を広げることも可能です。

ただし、現行の法律に則って設計しなければなりません。土地は「用途地域」と呼ばれる都市計画法によって用途が限定されています。場合によっては既存住宅と同じ大きさで建てることができなくなりますので家の解体前に確認してください。

築60年リフォームはDIYできる？

築60年のリフォームもある程度はDIYが可能です。内壁や外壁を塗ったり、壁紙を貼ったりすることは、比較的難しくありません。

ただし、電気工事やガス工事を行うためには資格が必要となりますので、プロの業者に任せましょう。

なお、脚立を単独で使用する場合、資格は不要です。

しかし、脚立と脚立の間に足場板をかけ渡して使用する場合は、資格が必要となります。

築60年リフォームを安く行うコツ

築60年を超える住宅をリフォームするとき、なるべく費用を安く抑えるためのコツがあります。

ここでは、費用を抑えるコツを2つご紹介します。

その1：既存利用を上手に使う

建具や柱、床材など磨いたり掃除して綺麗になる材料は既存利用しましょう。古い材料のなかには、今では手に入らない貴重な材料もあります。

古い材料の良さを引き出すリフォームを行うことで費用削減にも繋がります。

その2：複数業者に見積もりを依頼する

築60年を超える住宅のリフォームに慣れている業者を選びましょう。相見積もりは、ただ金額を比較するためだけではありません。

見積もり金額とともに、内容やリフォーム工事に対する考え方なども比較してください。相見積もりの取得には手間がかかります。

相見積もりが面倒であれば「リフォスム」で相談すると適正な工事価格を教えてくれますのでおすすめです。

まとめ

築60年の住宅はリフォームのやり方次第で、80年、100年と住み続けられます。

家族構成やライフスタイルに応じてより良いリフォーム・リノベーションを選択してください。

空き家が増え続ける日本において、住宅を「ストック活用」していくことは、環境にとっても良いことです。

未来の子供たちのためにリフォーム・リノベーションを検討されてみてはいかがでしょうか。

〈メタディスクリプション〉